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Super Cash



概要
概要

 スーパーキャッシュはNTTと日本銀行が開発した電子マネー「NTT電子マネー(電子現金)」を ICカードに入れて使うシステムで、新宿でのリアル実験とインターネットモールでの バーチャル実験の両方で1999年4月から2000年5月までNTTコミュニケーションズと 24銀行が参加し、金融業界団体や関連機器メーカーの協賛のもと共同実験を行いました。 ここでは今までの電子マネー実験と比較しながら、スーパーキャッシュの特徴を 見てみましょう。

  1. 24の金融機関が参加した世界最大級の電子マネー実験
     今までの電子マネー実験は例えば多くの会社の参加するVISAの 「渋谷スマートカードソサエティ」がカード会社・金融機関あわせて18社でした。 これだけでも世界最大級の参加なのですが、スーパーキャッシュ実験では 銀行だけ24行(最終的に22行)が参加していました。 このなかには長期信用銀行や信託銀行も含まれています。
     関東の有力地銀も参加しましたので、あまり新宿に行かない人でも、 新宿の銀行に口座がなくても申し込みやすくなっていました(残念ながら都市銀行は 全部取扱店が限定されました)。

  2. キャッシュカード機能つき
     スーパーキャッシュ実験ではどのカードもキャッシュカードがついていて、1枚のカードで チャージすることができるようになっていました(今まで使っていたカードをそのまま使い続けられる銀行と 切り替えになる銀行とわかれました)。1枚のカードで銀行取引・電子マネー利用・デビットカード利用の すべてをこなすことができます。

  3. リアル・バーチャルどちらでも使える電子マネー
     スーパーキャッシュは新宿の街でショッピングに使えるリアル実験・インターネット モールで使えるバーチャル実験で使われましたが、どちらも同じカードというだけでなく、 同じ電子マネーで使えるようになっていました。つまり家で電子マネーを入れて新宿で使うことも、 新宿でチャージしてきてインターネットで使うこともどちらもOKなのです。 もちろん、ネットワークで使えるようにNTTの技術でセキュリティには十分配慮しているから こういうことができるわけです。

  4. 10万円までチャージできるICカード
     今回の実験では10万円までチャージできますので、デパートやカメラ店などでの多額の利用でも 安心です。

  5. 速い処理
     使ってわかるのが、処理が速いこと。チャージするのも銀行ATMと同じ感覚で スムーズにできますし、加盟店での処理も(慣れていれば)今までほど待たされることもありません。

  6. 使えるチャージ機・加盟店
     今回の実験では朝8時から夜12時までチャージできる銀行もあり、今までの 電子マネー実験より遅くまで入れることができるようになっていました。また、 加盟店も数は少ないですが、デパートなどで使えるフロアも多く、 大手カメラ店なども多数参加しており、実際に使える機会は多かったことでしょう。

  7. カードにかぎがかけられる「ICガード」
     スーパーキャッシュのカードにはICガードのシステムがつけられます。これで ICカードに入れた暗証番号で電子マネーの利用をロックできるようになっているのです。 現金よりかぎがかけられるだけ安全性を高くすることができます(ただし使えなくするだけで、 盗難・紛失しても補償されません)。

  8. ポイントシステム
     スーパーキャッシュのICカードにはポイントシステムを追加することができます。 今回はリアル実験でポイントをためて抽選プレゼントに参加できるようになっていました。

  9. 電子チケットサービス
     今回の実験ではICカードの記憶容量の多さを生かして、電子マネー機能だけでなく イベントのチケットの情報をICカードに記憶させてカード1枚でチケットの役割も果たす 電子チケット機能をつけました。購入はインターネットで、支払いもスーパーキャッシュで OKです。

  10. さまざまなカードが登場
     今回の実験ではデザインや機能もさまざまなカードが登場しました。三和銀行や 富士銀行はデビットカードとしてもATMでも24時間使える機能をつけました、 横浜銀行はクレジットカード(バンクカード・JCB)・ローンカードを1枚に しました。住友銀行と東京三菱銀行でもローン機能をつけることができるようにしました。 デザインでは、あさひ銀行が世界ではじめて透明ホログラムを全体に使った ICカードを使ったほか、住友銀行・第一勧業銀行や千葉銀行・中央信託銀行で キャラクターカードを発行しました。

  11. 充実した情報サービス
     今回の実験ではフリーダイヤルのサポートセンターができ、専門の問い合わせ先が はっきりしていて安心して利用することができるようになりました。また、Webサイトや メールサービスで加盟店情報を中心にさまざまな情報を提供し、加盟店ガイドブックも 充実した内容となりました。
     参加銀行でもWebサイトや店頭で募集広告がでていたり申込書がおいてあったり することも多く、今までの電子マネー実験のように「どこに申し込めばいいか わからない」ということが少なくなったのではないでしょうか。

  12. 利用者の意見の積極的な収集
     今回の実験ではモニターを対象に数多くのアンケート調査が行われました。 モニター参加者にとってはプレゼントなどの楽しみが増えたとともに、 参加企業側もサービスの検証と改良に積極的に取り組み、今後の 電子マネーサービスに生かしていけるのではないでしょうか。 なお、今回の実験の成果についてはスーパーキャッシュのWeb サイトなどで公開されています。

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